導入した「災害対応ドローン」を有効活用するには？

2024年2月26日、和歌山県白浜町に本社を置き、ドローンソリューション事業を手がけるクオリティソフトが、和歌山県に災害発生時の避難誘導や物資運搬に有用な災害対応ドローンを2機導入したと発表した。

近年、大規模水害や土石流災害が頻発。災害対応時にはドローンを使用した情報収集などが有効である。

そこで、消防庁は「防水性能等級３以上」「動画撮影が可能なカメラを搭載」といった機能要件を設けた「災害対策ドローン」の導入や活用を推進している。

和歌山県でも、

・災害発生時に、人や緊急車両が容易に近づけない場所へ、インフラ等の復旧が完了するまで物資を供給し、避難生活を質的に向上させる

・災害切迫時等においてアナウンスや避難誘導を行うことで、被災地に取り残される人の発生を抑止する

・被災地上空から俯瞰的視点で情報収集を行う

といった観点を踏まえ、災害対策ドローンの導入が決定した。

今回導入された災害対策ドローンは、石川エナジーリサーチが開発した産業用ドローン「ビルドフライヤーchrome」。同機に電動FPVカメラ、物件搬送・投下装置を備えた。

また、クオリティソフトが提供する「圧電スピーカーユニット」も搭載している。災害発生時には、上空から迅速に被災状況を把握し、被災者への適切な行動指示、救援活動などに役立てたいとしている。

「圧電スピーカーユニット」の特徴についてみていこう。

（以下では「圧電スピーカーユニット」の特徴、その活用方法などについてレビューします）